DLIBJ公社債オープン(短期コース)・・・社債にも投資する特徴

DLIBJ公社債オープン(短期コース)は、NOMURA-BPI国債短期(1-3)ベンチマークとする、日本債券に投資できるアクティブファンドです。

DLIBJ公社債オープン(短期コース)


ベンチマークであるNOMURA-BPI国債短期(1-3)は、NOMURA-BPI総合構成銘柄の中で、満期までの残存期間が1年以上3年未満の国債のみを対象とするサブ指数です。

DLIBJ公社債オープン(短期コース)はBBB-(マイナス)格以上の日本国債、円建の普通社債や転換社債を投資対象とし、ベンチマークを上回るリターンを目標としています。

1999年12月の設定来のリターンがベンチマークを上回っている、存在価値のあるアクティブファンドの1つです。

なお、より残存期間が長い債券を投資対象とするDLIBJ公社債オープン(中期コース)もあります。

(2017年7月10日更新)


 


DLIBJ公社債オープン(短期コース)の基本的情報

購入単位:証券会社により異なりますが、SBI証券では最低100円より購入可能。
信託報酬年率0.30%(税抜)
信託財産留保額:0.05%
決算:年2回(3月21日、9月21日)
資産配分比率: 円建ての公社債75銘柄に投資。(2017年5月31日時点)

組入債券の種別構成比は以下の通りです。ベンチマークが国債100%であるのに対し、ファンドは国債比率はわずか2.4%にとどめ、利回りが国債より高い社債や円建外債に投資しています。

DLIBJ公社債オープン(短期コース) 債券種別構成比率


組入債券の残存年限別構成比率は以下の通りです。ベンチマークが1年以上3年未満の満期までの期間の債券のみで構成されているのに対し、ファンドは、満期までの残存年数が3年以上7年未満の債券も保有することでリターン向上を狙っています。

DLIBJ公社債オープン(短期コース) 残存年限別構成比率


償還日:無期限
運用:アセットマネジメントONE株式会社
為替ヘッジ:なし(投資対象に為替リスクはありません)



DLIBJ公社債オープン(短期コース)、管理人の感想と評価

DLIBJ公社債オープン(短期コース)は、ニッセイ日本インカムオープンノーロード明治安田社債アクティブ <特化型>同様、社債を中心に分散投資できる数少ない日本債券ファンドです。

本ファンドのベンチマークが残存期間3年未満の日本国債のみで構成されているのに対し、残存期間が3年以上7年未満と長い債券で、かつ、国債より利回りの高い社債に多く投資しています。

結果として、以下にあるように、ファンドの最終利回りも年0.26%とベンチマークの年-0.17%より高くなっています。

DLIBJ公社債オープン(短期コース) ポートフォリオの状況


ベンチマークよりも満期までの残存年数が長いということは、それだけ世の中の金利に左右されやすくなるというリスクがあります。

一般に債券は、満期までの期間が長いほうが市場の金利に左右されやすく、また国債ではなく社債を保有することは、企業の信用リスクを取る見返りとして利回りの高さが得られることになります。

アクティブファンドで最重要のリターンについては、以下のように設定来のリターンはベンチマークを上回っており、投資価値のあるアクティブファンドの1つです。

DLIBJ公社債オープン(短期コース)の設定来の基準価額とベンチマークの推移


ただし、2012年に大きく基準価額が年間2%も落ちています。これは、当時経営危機に陥ったシャープの第20回シャープ転換社債 (利率0%、2013年9月30日満期)を約5%保有しており、大幅に価値が下落したシャープ転換社債を全額損切りの売却を行ったためです。

結果としてこのシャープ転換社債は無事に満期償還し、損切りする必要はありませんでしたが、DLIBJ公社債オープン(短期コース)は、2013年1月の月報にも以下のように書かれていましたが全額売却し、大きく基準価額が下がることになりました。




2013年以降は特に波乱もなく、順調にベンチマークよりもファンドのリターンは良いのですが、個別企業による突然の基準価額急低下が今後もありえることについては、理解しておく必要があります

従って、アセットアロケーション決定後の日本債券クラスには、国債を主な投資対象とする超低コストのeMAXIS Slim 国内債券インデックスや(信託報酬0.14%)等をメインとし、社債を主な投資対象とするDLIBJ公社債オープン(短期コース)は、配分のほんの一部を投資するくらいでちょうど良いと思います。



DLIBJ公社債オープン(短期コース)の購入先

ノーロードでDLIBJ公社債オープン(短期コース)を買い付けるには、以下の証券会社や銀行などの金融機関を利用する必要があります。

フィデリティ証券SBI証券カブドットコム証券楽天証券マネックス証券SMBC日興証券立花証券ストックハウスジャパンネット銀行イオン銀行


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