次項の、投資信託のメリットのページとも関連しますが、投資信託はプロでも予想がつかない将来の相場を予想するのではなく、統計と言う観点から投資することで、確実にリターンを得ることが可能なのです。

昨今は投資ブームで、株式投資や外貨FXなどに大金をつぎ込み、大きな利益をものにする人がいる一方で、それと同じくらいの、大変なロスを抱えてしまっている人もいるのが事実です。儲かっている人の話題ばかりがマスコミから伝わってきますが、実は損している人も同程度いるんですね。

それに対して、投資信託を統計学の観点から、長期に運用する事で、確実にロスを最小限に抑え、キチンと利益を享受できることがデータから分かっています。

いきなり数百万、数千万などの利益は得られませんが、長期の運用で、将来（例えば老後など）比較的裕福に暮らしていけるほどのリターンを得ることが出来る可能性が強いのです。

下記の表をご覧下さい。これは1998年から2009年にかけて、どの資産が利益を上げたのかを示したものです。

（商品とはコモディティ商品、新興債券は新興国債券、先進債券は先進国債券の事です。スペースの都合で省略しています）

	1998年	1999年	2000年	2001年	2002年	2003年
1位	先進国株 36%	新興国株 64%	新興債券 14%	海外リート 5%	商品 23%	新興国株 52%
2位	先進債券 15%	日本株 58%	海外リート 14%	日本債券 3%	先進債券 20%	海外リート 30%
3位	日本債券 1%	先進国株 27%	商品 12%	新興債券 1%	新興債券 13%	先進国株 27%
4位	バランス ▲3%	新興債券 24%	日本債券 2%	先進債券 ▲1%	日本債券 3%	新興債券 26%
5位	日本株 ▲8%	バランス 19%	先進債券 2%	新興国株 ▲5%	バランス 1%	日本株 24%
6位	新興債券 ▲12%	商品 7%	バランス ▲4	バランス ▲6%	海外リート 1%	バランス 20%
7位	海外リート ▲16%	日本債券 5%	先進国株 ▲23%	商品 ▲16%	新興国株 ▲8%	先進債券 15%
8位	商品 ▲17%	先進債券 ▲4%	日本株 ▲26%	先進国株 ▲19%	日本株 ▲18%	商品 9%
9位	新興国株 ▲28%	海外リート ▲12%	新興国株 ▲32%	日本株 ▲20%	先進国株 ▲22%	日本債券 ▲1%

	2004年	2005年	2006年	2007年	2008年	2009年
1位	日本リート 27%	日本株 44%	海外リート 33%	新興国株 37%	日本債券 4%	新興国株 79%
2位	海外リート 27%	新興国株 30%	新興国株 29%	商品 21%	先進債券 ▲10%	先進国株 39%
3位	新興国株 22%	商品 23%	日本リート 24%	先進国株 16%	新興債券 ▲28%	商品 37%
4位	バランス 15%	バランス 13%	先進国株 16%	先進債券 11%	バランス ▲38%	新興債券 32%
5位	新興債券 12%	新興債券 11%	バランス 15%	バランス 7%	商品 ▲38%	海外リート 29%
6位	商品 11%	日本リート 8%	商品 14%	新興債券 6%	日本株 ▲42%	バランス 25%
7位	先進債券 10%	先進国株 6%	新興債券 10%	日本債券 3%	日本リート ▲52%	日本株 6%
8位	日本株 10%	海外リート 5%	先進債券 6%	日本リート ▲6%	先進国株 ▲54%	先進債券 5%
9位	先進国株 10%	日本債券 5%	日本株 2%	日本株 ▲12%	海外リート ▲58%	日本債券 1%
10位	日本債券 1%	先進債券 ▲7%	日本債券 0%	海外リート ▲15%	新興国株 ▲63%	日本リート ▲1%

いかがでしょうか。リターンの高い市場は毎年入れ替わっています。しかもかなり激しく入れ替わっています。これらに分散投資することで、リスクを最小限に抑え、確実な利益を上げることが出来るのが投資信託なのです。

トータルでは、世界経済は右肩上がりで成長するのが自然な流れです。どれかの資産に集中するのではなく、世界経済全体に投資するのが投資信託だ、と考えていただければ分かりやすいかと思います。

ちなみに管理人は、将来どの資産が有望なのかなど分かりませんので、バランス型ファンドを中心に、プラス日本株投信、およびコモディティETFを保有しています。

（⇒参考：ノーロード＆低コストのバランス型ファンド・完全比較）

09年2月追記：2008年は、ほぼ全てのアセットクラスでマイナスとなっています。過去に無かった事で、現在起きている事の凄さが分かります。

経済評論家の勝間和代さんが、日本株を例にとって、次のように解説していました。

・国内株の過去の年平均リターンは4％、標準偏差は20％
・標準偏差20％とは、1年後にリターンが▲16％～プラス24％になる確率が約70％と言う事。
・さらに、95％の確率で、年リターンが▲36％～プラス44％の範囲となる。

・ところが今回の暴落は、07年末に比べ、40％もマイナスとなった。（10月8日時点）
・これは、確率的には2.5％しかあり得ないほどの大暴落であった。
・と言う事は、今回の暴落は、40年に1度のすさまじいものであると言う事。

皆さんがうろたえるのは良く分かりますよね。我々だけでなく、20年来、機関投資家をしているプロ中のプロの方であっても、体験したことの無い相場なのです。

それでも、もしも分散投資をしている人であれば、被害の度合いも、分散されて軽くなるのです。

　⇒次：投資信託のメリットへ

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