小型株効果とは?

小型株効果(Small size effect)とは、株式市場において、時価総額の小さな銘柄(小型株)の方が時価総額の大きな銘柄(大型株)よりリターンが高い傾向があるとされるアノマリー(科学的に証明されていない経験則)をさします。

小型株効果


小型株の中には大型株と比較すると人知れず消えていく(倒産していく)企業がもちろん多いため、リスクも高くなります。

小型株効果によるリターンを期待する場合は、数多くの小型株に分散投資する、中小型株式に投資するファンドを利用する必要があります。

ただ、中小型株式を投資対象とするファンドは、大型株中心に投資するファンドより信託報酬が高いことが多いため、ハイリスクであることはもちろんコストにも注意が必要です。


 


小型株効果の発生要因

小型株効果が発生する要因は、一般的に以下のようなことが言われています。

小型株の方が大型株より成長余地があるため

「小型株の方が、大型株に比べると企業規模の成長余地があるため」という説があります。

たしかに創業から時間がたっていない新興企業の中には急成長を遂げる企業もあるはずで、その場合の株価は、大型株であるトヨタ自動車や三井住友フィナンシャルグループなどに比べると大きく上がる余地はありそうです。


小型株は機関投資家が投資できない場合があり、割安になっているため

市場の株式の価格を決めているのは個人でなく、圧倒的な資金を持つ機関投資家です。世界最大の機関投資家である我々のGPIFも、各資産毎の代表的な指数をベンチマークとするインデックス運用が主体です。

例えば、日本株式部分は、TOPIX(配当込み)、先進国株式部分はMSCIコクサイ・インデックス(配当込み)と大型株指数がベンチマークであり、小型株には投資していません。

機関投資家が多額の資金で小型株に投資すると自らの買いにより株価を上げてしまうジレンマや、機関投資家によっては、所属団体の運用規約により投資先の信用度を重視し、大型株式を中心とした銘柄にしか投資できない場合もあります。

また、多くいる大型株担当のアナリストに比べ、小型株担当のアナリストが少なく、「担当アナリストが少ない銘柄の方がリターンが良い」という論文も発表されています。

上記理由により、有望な小型株銘柄が割安のまま放置されやすく、小型株効果が生まれるという説があります。


小型株は安定性や流動性が小さい分、リスクプレミアムが乗るため

小型株は大型株に比べると経営上リスクが高く、また当然出来高も低いものが多く、流動性が低い(好きな時に適正価格で売却できない懸念)場合があります。

市場関係者が、小型株の安定性や流動性のなさとの引き換えに、当然リスクプレミアムを求めるためにリターンも高いという説があります。市場の効率化原理が働いていると考える場合の例になります。



小型株に投資できるファンド

以下が小型株を投資対象としているファンドです。大型株中心に投資するファンドより投資対象がハイリスクであることはもちろん、信託報酬が一般的に高いことが多いです。

そのため、このコスト分を上回るリターンを継続して上げられるかどうかも含めて、アセットアロケーションにどこまで小型株に投資するファンドを組み入れるかを決める必要があります。

 資産クラス ファンドの名称 信託報酬(税抜)
 日本株式 eMAXIS JPX日経中小型インデックス 0.40%
ひふみ投信 0.98%
ひふみプラス 0.98%
インベスコ 店頭・成長株オープン 1.00%
Jオープン (店頭・小型株) 1.22%
JASDAQオープン 1.32%
三井住友・中小型株ファンド 1.50%
J-Stock アクティブ・オープン 1.50%
SBI小型成長株ファンド ジェイクール(愛称:jcool) 1.70%
SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ(愛称:jrevive) 1.70%
アバディーン日本小型株ファンド 1.70%
スパークス・ジャパン・スモール・キャップ・ファンド(愛称:ライジング・サン) 1.70%+実績報酬
GS 日本小型株ファンド 1.98%
 全世界株式 EXE-i グローバル中小型株式ファンド 0.503%
 欧州部式 フィデリティ・欧州中小型株・オープン Aコース(為替ヘッジ付き) 1.53%
フィデリティ・欧州中小型株・オープン Bコース(為替ヘッジなし) 1.53%
 新興国株式 マニュライフ・アジア・オセアニア小型成長株ファンド 1.825%
ネット証券専用ファンドシリーズ 新興国中小型株ファンド 1.90%

(2017年5月30日更新)

 


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